【事例付き】クラウド移行とは？
オンプレミスからの移行目的、手順、メリット、失敗例を紹介

クラウドとは、インターネットを経由した基盤のことを指します。インターネット上にある仮想サーバーにデータを保存して運用することを「クラウド化」といいます。 一般的には「SaaS」「PaaS」「IaaS」といった3つのクラウドサービスに利用形態が分類されています。

以下の記事では、IaaS、PaaSなどクラウド導入が進んだ背景について解説しています。

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IaaS、PaaSなどクラウド導入が進んだ背景と
導入後に企業が抱える課題とは？

通信技術の発展や働き方の多様化などを背景にクラウドサービスを利用する企業が増えています。昨今はアプリケーションやソフトウェアをネットワーク経由で利用するSaaSのほか、自社でアプリケーションの開発を行えるIaaS、PaaSの導入も増えています。一方でクラウド導入には利便性以外に多くの課題もあります。本記事では、クラウド導入後によくある課題や、その解決策をご紹介します。

また、近年のクラウド環境の運用方法としてマルチクラウドとハイブリッドクラウドの2つが多く導入されています。以下の記事では、2つのクラウドモデルの概要や違い、自社に合ったクラウドモデルの選び方や運用時の注意点など解説しています。 

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マルチクラウドとハイブリッドクラウドの違いを徹底比較
自社にあったクラウドモデルの選び方も解説

近年のクラウド環境の運用方法としてマルチクラウドとハイブリッドクラウドの2つが多く導入されています。この2つの方法から、自社にあった適切なものを選定し、効果的に運用を行うためには、それぞれのメリットやデメリットを理解することが重要です。そこで本記事では、2つのクラウドモデルの概要や違い、自社に合ったクラウドモデルの選び方や運用時の注意点など解説します。

クラウドはインターネット経由でサービスを利用する形態となっていますが、オンプレミスはサーバーを自社で用意し管理・運用する形態のことを指します。 クラウドとオンプレミスの違いを比較すると、以下のようになります。  

近年、日本企業の多くが、クラウド移行を進める目的として、レガシーシステムからの脱却があります。 レガシーシステムとは、「時代遅れのシステム」のことを指し、レガシーシステムを使い続けることで最新の技術に対応した拡張ができない、適切な保守が受けられないといった点が問題視されています。実際に経済産業省が公表しているDXレポート内では、レガシーシステムによって大きな経済損失が起こると警鐘しています。

参考：経済産業省DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開～

レガシーシステムはオンプレミスで運用しているケースが大半ですが、クラウドに移行することでハードが不要となり、保守や維持管理費用を抑制できるなど、課題解消につながります。 レガシーシステムからの脱却については、以下記事をご覧ください。

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レガシーシステムから脱却！
組織における問題点と脱却する方法について解説！

現在IT市場が急成長している一方で、システム導入から長い時間が経過した「レガシーシステム」を使い続けている企業は少なくありません。レガシーシステムはシステム障害やコスト増大などの問題を招き、多大な損失をもたらす恐れがあるため、一刻も早く脱却する必要があります。本記事では、レガシーシステムにより生じる問題や、脱却のための方法を解説します。

レガシーシステム脱却の方法としてクラウド移行をご紹介しました。次章では実際にクラウド移行がどのようなメリットをもたらすのか、またどのようなデメリットもあるのかもご紹介します。

クラウドは初期費用無料のものが多いため、導入コストを抑えられます。また、従量課金制のクラウドサービスを利用することで、自社に必要な分だけ利用でき、コスト最適化が容易になる点もメリットです。   そのほかにも、オンプレミスのように自社でサーバーを構築・管理する必要がないため、サーバーの管理や保守のための人件費、維持費といった費用面や、時間・手間の面において、コストを削減できる点も特徴だといえます。

オンプレミスの場合、新たにストレージ（HDD/ SSD）を追加したり、より大容量のサーバーを導入したりするなど、サーバーを拡張する際に手間がかかります。 一方で、クラウドであればプランや契約内容を変更することでスムーズに容量の拡張ができるため、会社の規模拡大に伴うユーザー数増加や扱うデータ量の増大に柔軟に対応できます。

オンプレミスは自社でサーバーを構築・運用する必要があるため、インフラの調達に数週間から数か月かかるケースもあります。 一方で、クラウドであれば、すでにあるクラウド上のサービスを活用するため、短期間で導入でき、すぐに利用できます。

クラウドの場合、PCなどの端末とインターネット環境があれば自宅や外出先など、どこからでも利用でき、離れた場所にいる複数の人が同時に同じ作業を行えるため、業務効率のアップが期待できます。 リモートワークが普及した昨今の働き方に適しているといえます。

オンプレミスの場合、障害発生時には自社で対応する必要があり、復旧までに多大な手間と時間がかかります。 一方で、クラウドは障害発生時にクラウド事業者が復旧作業を行ってくれるため、復旧対応にかかる自社の負担を大幅に軽減できます。

クラウドは、自社で利用している既存システムと連携する場合、インターネットや閉鎖網ネットワークにより接続を行いますが、データベースやサーバーなどの互換性がなく連携が難しい場合があります。特に、自社独自のシステムを利用している場合は、クラウド上での運用に支障をきたす可能性が高くなるといえます。

オンプレミスは、1からシステムを構築し、自社内で完結するためカスタマイズの自由度が高い点が特徴です。 一方、クラウドは、事業者側がすでに構築・提供しているシステムを利用することになるため、カスタマイズの自由度は制限されます。

クラウドの移行は、支障なく進むとは限りません。 以降ではクラウド移行の際によくある失敗例をご紹介します。

社内システムとクラウドサーバーを共用のものを利用する場合、マッチしない可能性があります。 また、複数のクラウドを導入することによってクラウド環境が複雑化し、一元的な管理・運用ができなくなる恐れもあるため、注意しなければなりません。

クラウド移行後、システム・サービスの改善要望が社内から挙がってきたとき、クラウドでは柔軟性が低いため自社では開発対応できないケースがあります。もしくは専門的な知識が必要となるため、自社の担当者では対応できない可能性もあります。   続いては、こうした問題に陥ることから回避し、実際にクラウド移行を成功させた事例をご紹介します。

前章ではクラウド移行の失敗例をご説明しましたが、本章ではなぜそのような失敗が起きてしまうのか、原因について解説します。

クラウド導入目的が不明瞭だとクラウド移行で失敗するリスクが高まります。会社の業務環境を入れ替えは全社員に影響するため、社員からクラウド移行する理由がわからないなどの不満やせっかく導入しても活用されない可能性があります。
クラウド移行は目的ではなく手段のため、慎重に検討し進めていくことが重要です。

多くのクラウドサービスは「月額従量課金制」を採用しており、サービスを使った分だけ課金される仕組みになっています。クラウドを導入する前にコストシミュレーションを行い、月々の利用料金を概算で把握しておく必要があります。

オンプレミスからクラウへ移行することで運用工数を減らせますが、自社で対応すべき範囲が拡がるため、自社対応が必要な作業の把握が必要になります。また、自社対応範囲の把握ができていないと移行後の運用負荷を想定することができません。

従来のオンプレミス運用と連携した「ハイブリッドクラウド」を採用しているケースがありますが、ハイブリッドクラウドは様々なメリットがある一方で、データの一元化が困難になるケースもあります。
データ管理の観点からデータの保管場所がばらばらになってしまうと生産性が低下します。そのため、現状に合ったクラウド構成を慎重に検討していくことが重要です。

前章ではクラウド移行の失敗例や失敗する原因について説明しましたが、本章ではクラウド移行を失敗しないために重要な手順について解説します。 クラウド移行は以下3つの事前準備が重要になります。

  クラウド移行における事前準備の1つ目として、計画・手順・リスクを明確にすることです。クラウド移行時には、ネットワーク、接続方法、使用するデータベースなど、想像以上にさまざまな点で変化が起こるため、場合によっては、移行に失敗し事業を止めてしまうリスクがあります。そのため柔軟に対応できる体制を事前に整えることも必要になります。リスクをあらゆる角度から明確にし、運用開始までに、適切なステップを丁寧に実行することが求められます。

  事前準備の2つ目は、クラウド化するシステムの要件、業務範囲の確認を行います。これを行うことにより従来システムからクラウド移行後のすれ違いを回避することが可能です。また、会社の業務内容と直接関わる基幹系システムと、事務処理の効率化や意思決定支援を行う情報系システムでは要件と業務範囲が大きく異なることに注意が必要です。

  事前準備の3つ目はクラウドのセキュリティ強度を確認します。クラウドシステムは、オンプレミスのように自社独自のセキュリティ要件を確保できないためセキュリティ観点での懸念が多いです。具体的には、基本的な対策の他にバックアップ対策や、障害時の対応、アクセス制御、暗号化などを確認しましょう。また、FIPS 140-2といった第三者認証があると安心です。 各部署やグループ会社のみが利用できるプライベートクラウドは、自社にあわせて構築することで高度なセキュリティコントロールが可能となります。

女性向けメディアをはじめとした各種コンテンツの企画・配信を行う株式会社フトワクでは、従来オンプレミスとAWS(Amazon Web Services)のハイブリッドクラウド環境となっていたシステム基盤の運用負荷軽減を目的として、マルチクラウド環境へ移行しました。   一部を除いて、システム基盤をクラウド環境であるGCP (Google Cloud Platform)へ移行し、コンテナなどクラウドのPaaS機能を使って構築することで、コストダウンを実現し運用管理負荷を５０%削減に成功しました。

メディア事業やスマホアプリ開発事業、エンターテインメント事業、IT 関連投資事業などを展開する株式会社寺島情報企画では、システム基板を刷新し、コンテナ環境であるクラウドへ移行を行いました。   従来は、80台の仮想マシンを使用していましたが、短期間でコンテナ環境に完全移行し、 月額コストの80%削減を実現しています。   これらのクラウド移行の事例において、導入されたのが、Sproutlyが提供するサービスです。次章では、Sproutlyが提供するサービスについてご紹介します。

Sproutlyでは、クラウドの選定から移行、運用、監視、管理まで一気通貫で対応する、「システムインテグレーション」と「定額SRE」という2つのサービスを提供しています。   システムインテグレーションサービスは、クラウド環境のリプレイス、新規導入までの設計・構築インテグレーションを行うサービスであり、定額SREは保守監視運用からその後のシステム拡張や変更作業も定額で運営管理できます。リーズナブルな月額定額料金で幅広いサポート体制を受けられるほか、運用後の安定稼働や維持管理サービスを標準で提供しており、クラウド運用の内製化に向けたサポート体制も整備されているため安心です。   以下資料では、クラウド移行の際に押さえておきたい事前準備や成功のためのポイントを解説しています。ご関心のある方はぜひご覧ください。